論文など
2024年
「「ハリス大統領」実現の鍵はウクライナとパレスチナ“2つの戦争”の停止」ダイヤモンド・オンライン、2024年8月5日
「トランプ氏暗殺未遂で近づく再選、第2期政権の「青写真」と米民主主義の「危機」」ダイヤモンド・オンライン、2024年7月19日
「バイデン氏のテレビ討論会で窮地の米民主党、「不出馬」だけでなく戦争政策の見直し急務に」ダイヤモンド・オンライン、2024年7月3日
「「もしトラ」不安症の正体は何か、米大統領選を覆う「熱狂と憂鬱」」ダイヤモンド・オンライン、2024年4月7日
2023年
（書評）「トマ・ピケティ『自然、文化、そして不平等!――国際比較と歴史の視点から』村井章子訳、文言春秋社、2023年」『図書新聞』第3620号、2023年12月23日、12面
「キッシンジャー米元国務長官の死去、大国現実主義外交の陰で問われる『戦争犯罪』」ダイヤモンド・オンライン、2023年12月15日
（書評）「河音琢郎、豊福裕二、野口義直、平野健編『21世紀のアメリカ資本主義――グローバル蓄積構造の変容』大月書店、2023年」『経済科学通信』No. 158、12月号、66－69頁
「アメリカ介入主義の論理と実際――「台湾有事」への視点」『日本の科学者』Vol. 58, No. 11. 2023年11月号、pp. 53-56
「チリ・クーデター50年――アメリカの関与を中心に」（『経済』2023年10月、pp. 110-123）
「日銀は金融緩和維持なのに追加物価対策、「カンティロン効果」から見る政策のチグハグ」ダイヤモンド・オンライン、2023年9月2日
「コロナ危機下のインフレーション論争――経済力集中の重要性」大橋陽、中本悟編『現代アメリカ経済論――新しい独占のひろがり』日本評論社、2023年7月、pp. 203-223
「100年前の通販カタログが示唆する未来、イノベーションは長期停滞を打開するのか？」ダイヤモンド・オンライン、2023年６月2０日
「米国が支援したチリ・クーデターから50年、いまだ続く大国「介入主義」の源流」ダイヤモンド・オンライン、2023年3月22日
（書評）「萩原伸次郎『「新しい資本主義」の真実』かもがわ出版、2023年」『しんぶん赤旗』2023年3月19日、6面
「2022年中間選挙とアメリカの行方」（『経済』2023年1月号、pp. 84-95）
2022年
「米中間選挙は共和党優位の情勢か、トランプ信者の「現在地」」ダイヤモンド・オンライン、2022年11月4日
「（研究ノート）イギリス初期社会主義の社会改革構想――トマス・ペイン」（『ベーシックインカム研究』第1巻、第4号、2022年10月、pp. 53-69）
「日米『インフレ格差』急伸、物価安定を日本が喜んではいられない事情」ダイヤモンド・オンライン、2022年8月11日
「米経済に急ブレーキかけた物流危機、サプライチェーン混乱の「隠れた真実」」ダイヤモンド・オンライン、2022年4月25日
「トランプ復活に追い風？米中間選挙「三つどもえインフレ論争」の行方」ダイヤモンド・オンライン、2022年2月11日
2021年
「アメリカの教育現場でなにがおきているか？ バージニア州知事選結果とバイデン政権」『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、第135号、2021年12月22日、 pp.73-80.
「ベーシックインカムと労働・完全雇用」『経済科学通信』第154号、2021年12月15日、pp. 28-34.
「ベーシックインカムと資本主義」『神奈川大学評論』第99号、2021年11月30日、pp. 94-106.
「米中間選挙前哨戦を支配した「分断扇動」、経済政策が理解されない深刻度」ダイヤモンド・オンライン、2021年11月15日
「オンライン座談会 動き出すアメリカとバイデン政権」『経済』8月号、2021年7月、pp. 14-32.
「ポスト新自由主義の経済政策――ベーシックインカムを超えて」『生活協同組合研究』 第547号、2021年8月5日、pp. 13-22.
「「チェイニー解任劇」の主役はやはりあの人物、米政治の混沌は続く」ダイヤモンド・オンライン、2021年5月21日
「ポール・H・ダグラス――経済学とその時代」『立命館経済学』』第69巻第5-6号、2021年3月、pp. 127-155
「トランプ無罪で現実味？ディストピア小説が描く米国『保守政治の末路』」ダイヤモンド・オンライン、2021年3月1日
「ベーシック・インカムと経済政策の争点――野党の共通政策のために」『日本の科学者』日本科学者会議、Vol. 56, No. 2. 2021年2月号、pp. 12-17。
「ベーシックインカムがいまの時代に注目される『本当の理由』」ダイヤモンド・オンライン、2021年1月8日
2020年
「2020年アメリカ大統領選挙の結果について」『緑の風』多摩住民自治研究所、2020年12月号、pp. 18-20。
「可視化されたベーシックインカムの可能性」『世界』9月号、pp. 106－116。
「書評／河崎信樹他『現代アメリカの経済社会』東京大学出版会、2018年」（『経営史学』第55巻第1号、2020年6月、pp. 46－48。
「コロナ危機 ここからどこへ？――不合理な経済システムの「断捨離」が必要」大月書店ブログ（2020年5月22日）
「中国の経済覇権をどうみるか？」『季刊 経済理論』第56巻第4号（2020年1月20日）、pp. 44-53。
「書評／菊本義治ほか著『日本経済の長期停滞を考える』」『経済』3月号、No. 294、pp, 106-107。
2019年
「資本蓄積と社会構造の『二重危機』」『経済科学通信』149号、12月、pp. 1-8。
「日本の財政と金融をどうする？」『日本の科学者』2019年、9月号、pp. 38－44。
『長期停滞の資本主義――新しい福祉社会とベーシックインカム』大月書店、2019年
「アメリカ社会保障の理念とはなにか？」坂出健、秋元英一、加藤 一誠編『入門 アメリカ経済Q&A１００』中央経済社、2019年
「書評／大西広『長期法則とマルクス主義ー右翼・左翼・マルクス主義』」『経済科学通信』147号、1月。
2018年
「長期停滞の構図と経済政策の争点」『緑の風』多摩住民自治研究所、2018年9月号、pp. 18-26。
「長期停滞下の資本主義経済」『経済』7月号、pp. 124-145。
「日本経済とベーシックインカム――その２」『緑の風』多摩住民自治研究所、2018年2月号、pp. 16-22。
「『ゆたかな社会』から格差社会へ」アメリカ学会編『アメリカ文化辞典』丸善出版、2018年1月15日
2017年
「日本経済とベーシックインカム――その１」『緑の風』多摩住民自治研究所、2017年12月号、pp. 16-23。
「トランプ政権で日本経済はどうなる？」『セミナー』No. 138、JR東日本労働組合、2017年秋、pp. 43-62。
「『ケアチェーン』と社会保障の周縁」『緑の風』多摩住民自治研究所、2017年10月号、pp. 14-20。
「賃金と社会保障――その２」『緑の風』多摩住民自治研究所、2017年9月号、pp. 2-5。
「賃金と社会保障――その１」『緑の風』多摩住民自治研究所、2017年8月号、pp. 2-7。
「〈希少性〉と〈余剰〉――経済学は経済成長をどのようにとらえてきたか」『現代アメリカ経済――「問題大国」の出現』谷口明丈 、須藤功編、有斐閣、2017年5月、第17章、pp. 444-472
「とんでもない「利益相反」政権が誕生する」『週刊金曜日』1月12日（1120号)
2016年
「右派リベラルへの幻滅が生み出したポピュリズム― ２０１６年アメリカ大統領選挙結果をみる」『緑の風』多摩住民自治研究所、2016年12月号、pp. 1-5
「フランク・ロイド・ライトの都市構想 小規模都市と農業の分散的融合」『緑の風』多摩住民自治研究所、2016年5月、pp. 10-14
「現代尊農論 ベーシックインカムによる地方再生」『緑の風』多摩住民自治研究所、2016年4月、pp. 24-30
2015年
「軍事技術の民生転用は幻想である」『週刊金曜日』9月11日（1055号)
「なぜ安倍政権は武器輸出を推し進めるのか？」『緑の風』多摩住民自治研究所 、2015年8月、pp. 8-13
「アベノミクス考（４）－－ピケティ『２１世紀の資本』と日本経済」『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、No. 118、2015年8月号、pp. 109-116
「経済政策のラディカルな転換にピケティは有効だ」『週刊金曜日』7月3日（1046号)
「現代の戦争と集団的自衛の「出口戦略」」『東京支部つうしん』日本科学者会議東京支部、2015年5月、No. 571
「アベノミクス考（３）－－代替戦略としてのベーシックインカム」『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、No. 117、2015年4月、pp. 95-104
「アメリカ経済の長期的変化－－T・ピケティ、R・ゴードン、W・ボーモルの研究と考察」『経済』3月号、pp. 141-161
2014年
「ピケティ現象を読み解く」『週刊金曜日』12月19日（1021号)
「アベノミクス考（２）－－民主的な財政再建は可能か？」『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、No. 116、2014年12月、pp. 59-66
「アベノミクス考（１）－－日本経済の長期的視点から」『にいがたの教育情報』にいがた県民教育研究所、No. 115、pp. 68-75、2014年7月
「アメリカの社会保障とオバマケア」『経済』6月号、pp. 93-107
「なぜ日本では消費税が社会保障のためにならないか？」『緑の風』多摩住民自治研究所 、2014年3月、pp. 9-11
2013年
「特集まえがき」 『日本の科学者』Vol.48 No.11、2013年11月、5頁
本田浩邦「なぜ安倍政権は原発推進をやめないのか？－－アメリカの原子力政策と日本の原発輸出」『季論21』第22号、2013年10月、73-91頁
「社会保障制度―年金・医療・貧困対策プログラム」日本評論社『現代アメリカ経済分析－－理念・歴史・政策』中本悟・宮崎礼二編、2013年9月、91-115頁
「アメリカ軍需産業と『オーガスティンの法則』」中本悟・宮崎礼二編『現代アメリカ経済分析－－理念・歴史・政策』日本評論社、2013年
「アメリカの農産物は本当に安いのか？」中本悟・宮崎礼二編『現代アメリカ経済分析－－理念・歴史・政策』日本評論社、2013年
2012年
「戦後アメリカにおける普遍的所得保障――「負の所得税」不成立の経緯」『アメリカ経済史研究』（アメリカ経済史学会）第11号、2012年12月、43-57頁
「日中韓が「平和に包まれた一続きの村々」となってつながるとき」『東京支部つうしん』日本科学者会議東京支部、No. 539、2012年9月
「ベーシックインカムの可能性――アメリカにおける普遍的所得保障」季報『唯物論研究』第118号、2012年2月、62-75頁
2011年
「鏡の中のニューディール」『日本の科学者』Vol.46 No.5、2011年5月、54-56頁
「分配論の古典的起源――普遍的社会保障の根拠に関連して 」『グローバル社会における政治・法・経済・地域・環境』星野昭吉編、亜細亜大学ブックセンター、2011年3月、185-199頁
2010年
本田浩邦「新しい経済社会の可能性—日本経済の新たな二重構造と労働市場・社会保障」 『日本の科学者』Vol.45 No.5、2010年5月、7-11頁
2008年
「アメリカにおける経済格差と労働市場」 牧野富夫・村上英吾編『格差と貧困がわかる20講』明石書店、2008年7月、154-67頁
2007年
「アメリカの所得格差と個人消費」『獨協経済』第83号, 獨協大学経済学部、2007年3月、11頁
2005年
「アメリカにおける所得格差の長期的変化」 萩原伸次郎・中本悟編『現代アメリカ経済』日本評論社、第７章、2005年5月、149-172頁